経産省、iPod nanoの過熱･焼損事故を公表

経済産業省は、消費生活用製品の重大製品事故に係る公表の中で、iPod nanoの過熱･焼損事故に対する注意を喚起した。

対象となるのは2005年9月から2006年9月に販売された商品名”iPod nano”のうち、MA004J/A（販売台数708,000台）、MA005J/A（販売台数393,000台）、MA099J/A（販売台数424,000台）、MA107J/A（販売台数287,000台）。

当該製品の過熱・焼損事故が、重大製品事故（火災）3件、またアップルによれば、軽度の人的被害が生じた事故（軽度の火傷）2件及びそれ以外の製品破損事故12件が発生している。

アップルは、米国本社の調査によって過熱・焼損事故の原因がバッテリーセル内部に何らかの欠陥が製造時にあったことにより、充放電サイクルを繰り返すうちに欠陥部を起点とするバッテリー内部の損傷が拡大してバッテリーが内部短絡を起こし過
熱に至った可能性があると推定しているものの、バッテリーセルの内部欠陥が発生するに至った原因を確定できていないこと、
事故被害程度に対する同社内の対応判断基準などから、これまでどおり同様な事例につき、過熱・焼損事故が発生した後で消費者から修理を受け付けるとしている。

経済産業省としては、今回の事故品についての分析はこれから行うところだが、当該製品におけるバッテリーセルの内部欠陥に起因するとみられる過熱・焼損事故が多発していることから、事業者名、製品名を公表し、注意喚起情報を提供することとしたとしている。

＜コメント＞
すでに2008年3月にも火災事故の報告が経済産業省からなされているが、その件数が多いことから重大製品事故の中で発表されたもの。すでに旧型になっているため、これから当該製品を購入するケースは少ないと考えられる。ただ、リコールという対応が取られないのは世界各国に展開していることによって独自の対応が取りにくい状況も考えられ、今後のアップル製品の印象を左右する可能性もある。

関連リンク：経済産業省の発表リリース（PDF）