米国の調査会社NPD Groupは、「iTunes Music Store」など有料音楽配信サービスが無料P2Pファイル交換ソフト並みに普及しているとの調査レポートを発表した。
レポートは同社が米国で2005年3月に40,000の家庭内Windowsユーザーを対象に実施した音楽配信サービスの利用状況の調査に基づいている。
それによると、利用者数では「WinMX」が210万世帯で最も多かった。2位はiTunesとP2Pファイル交換ソフト「LimeWire」の170万世帯で肩を並べた。有料サービスとしては、「Napster」が7位、「Real Networks」が9位にランクインしている。
また、米国のインターネット利用可能世帯のうち、4％で有料音楽ダウンロードストアが利用されていた。これらの利用者の多くは30代以上（平均年齢33歳、平均世帯年収83,000ドル）で、若年層では他の年齢層と比較してP2Pファイル交換ソフトを利用する比率が高かった。
一方、年齢層が高くなるほどP2Pソフトを使用するユーザーは少なくなっており、NPDでは「レコード業界が取り組んでいる著作権侵害訴訟の影響が大きい」と分析している。
＜コメント＞
日本国内の状況とは簡単に比較できないとはいえ、有料音楽配信サービスが普及せずP2Pが一般的という米国の状況の認識は変わってきつつあるようだ。それが確かであれば、投資意欲も高まりビジネスとして成長していくだろう。
関連リンク：NPD Groupの発表リリース |
