総務省は、ケーブルインターネットで使用するケーブルモデムに関する国際電気通信連合（ITU）勧告に、超高速インターネット接続に対応した変調方式を追加する日本の改訂案が、2002年2月16日に正式に発効されることとなったと発表した。
具体的には、ケーブルインターネット対応モデムに関する勧告に記述されている伝送信号の変調方式に、下り：256QAM、上り：16QAMを追加することを提案したもの。代替承認手続き(AAP)を経て、改訂勧告として発効の予定となっている。
これにより、下りの伝送速度が最大42.192Mbps、上りが最大9.216Mbpsのケーブルモデムが実現できる。
今後の予定としては、2月下旬に社団法人日本CATV技術協会で国内民間規格が改訂され、2002年夏にはメーカーから製品が登場する見込みとなっている。
＜コメント＞
発表の中には見当たらないが、最大30MbpsとされていたDOCSIS2.0が拡張されたものと推察される。ADSLに比べ見劣りがするようになっていたCATVインターネットも新規格により巻き返しが図られるものと期待される。
関連リンク：総務省の発表リリース |
