Wi-Fi関連の27企業は、次世代無線LAN規格の技術仕様を推進するための新団体「Enhanced Wireless Consortium」（EWC）を設立したと発表した。
IEEE 802.11nの規格化に先立って、性能、到達範囲、相互運用性を高めた仕様を開発。最大600Mbpsの通信速度をサポートするほか、Space Time Block Coding（STBC）と呼ばれる暗号化、ビームフォーミングなどの採用を検討している。
設立時の参加企業は、Airoha、Apple、Atheros、Azimuth、Broadcom、バッファロー、Cisco、Conexant、D-Link、Gateway、Intel、Lenovo、Linksys、LitePoint、Marvell、Metalink、NETGEAR、Ralink、Realtek、三洋電機、ソニー、Symbol Technologies、東芝、USRobotics、WildPackets、Winbond、ZyDASの27社。
業界から支持される仕様を採用し、「IEEE 802.11n」規格の早期標準化を求め、共通のガイドラインに基づいて作られた11n対応の無線LAN製品が市場投入されることを期待しているという。
＜コメント＞
11gまでの規格の進歩に比べ、その後継となる11nは遅々として標準化が進んでいないような印象。これは、無線LANの普及が一気に進んだために新規格が多くの利害関係を生む構造となったためだろう。
関連リンク：EWCの発表リリース |
