NTTドコモなど、LTE対応の通信プラットフォームを共同開発

NTTドコモ、日本電気、パナソニック モバイルコミュニケーションズ、富士通の4社は、LTEに対応した通信プラットフォーム「LTE-PF」を共同開発したと発表した。

「LTE-PF」は、3GPPにて標準化が進められているLTEの規格に準拠しており、受信時最大100Mbps、送信時最大50Mbpsの高速データ通信を可能にする。W-CDMAおよびGSMの通信システムとの連携も可能で、LTEエリアとW-CDMA/GSMエリア間の移動時にもユーザーが意識することなく、スムーズな切り替え（ハンドオーバー）を実現し、シームレスな通信環境を実現するとしている。

すでにLTE-PF対応LTE端末チップセットのエンジニアリングサンプルの開発を完了し、主要な機能の性能評価を進めているとしている。

今後日本国内のみならず全世界の携帯電話市場に向けて、ライセンスとして提供することを検討しており、携帯電話メーカーやチップセットメーカーは、「LTE-PF」を採用・搭載することで、LTEに係る携帯電話の基本機能の独自開発が不要となり、開発期間の短縮や開発コストの低減が可能になるとしている。

＜コメント＞
3.9世代と呼ばれるLTEでは、ガラパゴスと呼ばれるように日本市場で独自の進化を遂げてしまった第3世代の失敗を教訓として、常に世界市場を見据えた取り組みが目につく。LTE-PFもそうした活動の一環と見られるが、基地局その他で海外メーカーが準備を進めている中、どれだけの影響力があるのかは計りかねる。

関連リンク：NTTドコモの発表リリース