米RealNetworksはデジタルコンテンツを商業利用する際に必要となる情報の共通化を目的とした記述言語「eXtensible
Media Commerce Language（XMCL）」を発表した。 同時に「XMCL Initiative」というプロジェクトも発表され、今後はこの中でXMCLの標準化へ向けた仕様の策定が行われる。
XMCLはXMLをベースにした記述言語で、著作権所有者、販売業者、コンテンツの利用許諾といった情報を記述するために使われる。
現在、こうした情報の記述は著作権管理（DRM）システム間で互換性がなく、デジタルコンテンツを商業利用する際に必要となる配信システムやバックエンドシステム、顧客管理システムなどはDRMに合わせて構築しなければならなかった。
今回、XMCLでは「購入」「レンタル」「ビデオオンデマンド」「会員制サービス」といったデジタルコンテンツの標準的事業モデルの書式を定義している。
これが標準として策定されることにより、XMCLをサポートするDRMシステム間の相互運用性が保証され、配信サービス全体の構築が簡単になるとしている。
XMCL Initiativeに支持を表明しているのは、Abrilグループ、アクセンチュア、アドビシステムズ、Anystream、AOL、Artesia
Technologies、Avid Technology、Bertelsmann、British Telecom's
BTopenworld 、Clear Channel、Context Media、EMI Recorded
Music、eMotion、IBM、IFILM、InterTrust、MGM、Napster、RealNetworks、Rightsline、Sony
Pictures Digital Entertainment、Starz Encore Group 、サンマイクロシステムズ、Tiscali、Viant、Virage。
この中に含まれているIBMのEMMSやIntertrustのDRMシステム、RealNetworksの配信ソリューションがXCMLに対応する予定であるとしている。
＜コメント＞
同様の記述言語にはMicrosoftとXeroxによる「XrML」がある。XMCLのQ&AではXrMLに標準化の動きがないためXMCLが立ち上げられたとしているが、
デジタルコンテンツ分野におけるMicrosoftとRealNetworksの対立の構図を連想せずにはいられない。
関連リンク：xmcl.orgのサイト |
