家電およびコンピュータ大手17社は、Digital Home Working Group（DHWG）の結成を発表した。
同団体は、ネットワーク家電・PC・携帯デバイス間での音楽、写真、映像といったデジタルコンテンツ共有環境を整えることを目的とし、ホームネットワーク上でコンテンツの共有が可能なデジタル家電開発を行う際の技術設計ガイドラインを定める。
この設計ガイドラインには、インターネットプロトコル（IP）、UPnP、Wi-Fiといったよく知られた規格が採用される。
同団体はこのガイドラインをもとに、認定プログラム、ロゴの配布、マーケティング、プロモーションなどの活動を行っていく。
加盟企業は、富士通、Gateway、Hewlett-Packard、Intel、IBM、ケンウッド、Lenovo、松下電器、Microsoft、NECカスタムテクニカ、Nokia、Philips、Samsung、シャープ、ソニー、STMicroelectronics、Thomsonの17社。
＜コメント＞
この内容だけでは、異なるベンダーのデバイス間で完璧にコンテンツが共有できることを保証するものとは思えず、ユーザーへのメリットが不明。著作物の共有には著作権保護の仕組みが欠かせないはず。せめて通信はできるようにしようと言うところか。
関連リンク：Digital Home Working Groupの発表リリース |
